インハウス動画制作の現場から〜社内ビデオプロダクションのススメ〜第10回規模別で考察するインハウス動画制作チーム


企業内で動画制作を行う場合、そのコンテンツや目的、
予算などによって制作体制は変わります。
今回は、動画を教える学校「BYND」で、
企業内の動画制作者向けにも指導している山本 輔氏に、
規模別のインハウス動画制作チームの作り方を
アドバイスしてもらいました。

 

講師山本 輔

映像作家。モーショングラフィックデザイナー。 TV CMや企業プロモーション映像、ミュージッククリップ、インスタレーションなどを手がけるほか、動画/モーショングラフィックスの学校「BYND」に登壇し、企業内のインハウス動画制作の指南も行う。

構成●矢野裕彦

ビデオグラファー時代の動画制作チームの体制とは

私が普段、動画制作を教えている学校にも、企業内で動画制作をインハウス化するために来ているという方が増えてきた。その目的は、自社の製品やサービスを外向きに発信するためであったり、活動の記録や動画マニュアルといった社内向けのアーカイブだったりとさまざまだ。そしてインハウス化する理由が、どうしても増大してしまう外注費を抑えたいというコストダウンや、修正などに費やされる時間を削減したいというやり取りの簡素化といったところは共通している。

しかし、そのための体制作りや予算といった部分には、大きな違いがある。まずはお試しで1〜2人の極小規模な部署で始めようとする企業もあれば、動画制作の重要性を社内で認識して大規模なチームを編成する企業もある。

以前に比べれば、ハード、ソフト共に価格的にも手軽になり、性能も向上しているため、ひとりで企画から撮影、編集、完パケまで対応するビデオグラファーが活躍できる時代に入っている。とはいえ、ワンストップで対応できるメンバーを集めたからといってうまくいくとは限らないのが、動画制作の難しさだ。一定のクオリティを常に担保し、業務として動画制作を運用していくには、本来は組織化が必要だ。動画の制作を組織で行うとなると、カメラマンと編集者、制作進行や企画担当など、役割分担も必要になってくる。

そもそも映像業界は、いくつかの職人技術を組み合わせて作る「組織芸術」を経て発展してきた一面がある。とはいえ先述したとおり、企業内であらたに組織を作るとなると、さまざまな事情からその規模に違いが出るのは仕方がないことだろう。そこでここでは、ビデオグラファーが活躍できる土壌ができたことを前提に、サンプルとして、2人、4人、10人で動画制作チームを作ると仮定して、そこで必要な役割分担や課題などを考察し、アドバイスしていこう。

 

2人で作るインハウス動画制作チーム

実は最も運用が難しい玄人向けの体制

企業内で動画制作チームを新設する際、まずは小さい組織で試してみようというケースは多い。しかし、最も難しい運用スタイルがこの2人体制の組織だ。

人件費も安く上がる上、コミュニケーションロスもなく、それぞれが頭の中にある動画を制作して出力することに集中すればいいと考えれば、確かにメリットも多く、シンプルで運用しやすいように感じるかもしれない。しかし、どうしても個人技に頼ることになり、やはりそういった体制作りは企業的にはリスクが高いという判断になる。組織内で運用する場合、退職はもちろん、人事異動や体調不良などの影響で、運用が滞る事態は避けたい。

とはいえ、2人で運用する例はある。少人数制作チームを組む上でのポイントになるのは「ワンストップで制作できるビデオグラファーによる2ライン体制」をいったん構築することだ。2人で構成する場合、撮影編集など技術によって分かれるのではなく、基本ひとりで完パケまで持って行ける状態を2ライン作っておくことで、知識の均一化や情報の整理、そしてお互いの作業をカバーする体制も考慮しておく必要がある。

つまり、2人体制をスタートする場合には、両名共が構図などの画作りや機材の扱いなど、動画撮影の基礎知識と、編集ソフトを使った編集オペレーションに精通していることが最低条件となるというわけだ。

機材としては、ひとりで取り回せる手軽な撮影機材、編集機材を2セットそろえた上で、それぞれのプロジェクトに集中し、かつ相手のサポートを行うのが望ましい。

素人チームの場合は徐々に体制を変化させていく

運用してみて、2ライン体制の運用に習熟してきたら、動画制作の目的に応じて、役回りを付加していくといいだろう。

例えば、ひとりはディレクター的な性格を持たせてコンテンツ内容や企画などをメインに行い、もうひとりは機材や技術関連をサポートしていくといった具合だ。撮影や編集の技術だけではなく、コンテンツや制作体制に合わせたノウハウは、いずれにしても発生する。役目を追加することで、その部分を掘り下げて習熟していくことができる。

この場合でも、やはり撮影/編集で切り分けるのは得策とは言えない。役目を分断するというよりは、従来どおり両名がワンストップで制作を担当しつつ、役回りを追加するイメージだ。その上で、時に役割を入れ替え、気持ちを切り替えたり、それぞれが新しい知識やノウハウを増やしたりしながら、小さいながらも組織を強化していくといいだろう。

また、少人数の場合、見落としやすいのがメンテナンスだ。2人体制の場合、制作作業に忙殺される可能性もある。機材メンテナンスがおろそかになるようであれば、この部分で外部の機材担当を用意することを検討してもいいだろう。

〈2人チームの例〉

基本的にはビデオグラファー2名で2ラインを構成する。機材は基本的な撮影セットとなるが、2名で現場に出ることがあるなら、照明などのサポート体制を敷いてもいいだろう。1人での撮影ではジンバルなども活躍する。

●利点
少ないメンバーで活動できる強みは、コストパフォーマンスの良さとコミュニケーションロスの少なさだ。それはフットワークの良さにもつながる。ただし、動画制作をワンストップで行う技術と知識があって初めて成立する。
●弱点
個人技に頼る部分が大きいため、人事異動や退職などの穴埋めでは苦労することになる。また、照明を使った撮影などの複数人でのフローに対応できないため、業務として受注するなど、ハイクオリティな動画制作には向かないことが多い。

 

4人で作るインハウス動画制作チーム

4人体制でオススメする2つの制作体制

動画制作チームが4人体制になると、体制作りに選択肢が加わる。制作内容や方向性によっても変わるが、ここでは一般的に多く見受けられる以下の2つの体制をメインにアドバイスしていこう。

まずひとつ目が、ディレクター(管理者)1人に3人のビデオグラファーを付けての3ライン体制。もうひとつが、ディレクター1人に企画構成担当、現場撮影担当、ポスプロ担当に分かれての分業体制だ。

3ライン体制は、2人チームの強化版と考えればいい。制作チームを編成した直後で制作件数が安定してない状況には向いている。また、突発的な対応時にもサポートし合える点もメリットになる。ただし、2人チームと同様に、各人に完パケまで持って行ける知識や技術が必須だ。いずれにしても人数が増えれば、各人のスキルアップや技術研修にも力を入れ、全体のレベルを均一化していく必要がある。ただし、同時に複数の現場を抱えるという状況でなければ、複数人で撮影現場に入ることができるので、照明などのサポート体制の構築や2カメ体制での撮影なども可能になるだろう。

分業体制は、どちらかというとその先にある体制と考えよう。特に、継続的、安定的な制作が見込めるようになるか、企画から仕上げまで数カ月かけるような大規模案件に取り組む場合は、企画/撮影/ポスプロに分かれての分業制が望ましい。ただしこの場合、各役割にかかる責任が大きくなるため、より専門的な技術や知識を備えることに加え、担当する範囲と分化がしっかり行われることが必要だ。

2人体制との大きな違いは専任のディレクターの存在

いずれの場合もカギになるのは、全体を見渡すディレクターを、収録スタッフとは別に立てる点だ。忙しくなると現場は走り回ることになり、目の前の作業で手いっぱいになるので、常に全体を俯瞰して見ておいる人間が必要になる。

ディレクターは機材、制作ツールのことを理解していることも必要だ。以前はディレクターは演出として、企画や内容の面白さに集中していればよかったが、現在は制作内容を理解し、その実現のためには何をする必要があるのか現場スタッフと共有することが求められる。ディレクターが「現場知識」を備えているかどうかで、動き方は変わってくる。それが、動画制作の専門企業でなければなおさらだ。

〈4人チームの例〉

〈4人チームの例〉

ディレクターが加わり、ビデオグラファー3人体制か、1ラインでの分業化が考えられる。複数人で現場に入る可能性があれば、照明や収録などの機材とその知識も必要となる。

利点
現場のみの2人体制に比べて、ディレクターの配置により、体制、スケジュール、コンテンツの管理が行き届く。チームのスキルや理解度、制作動画の内容によって性格は変わるが、フレキシブルに対応できる体制になる。
弱点
ディレクターのスキルによって、現場の品質も大きく変わるので、このポジションにどれだけ現場経験や知識を持った人間が立てるかによってチームのポテンシャルも変わる。

 

10人で作るインハウス動画制作チーム

チーム内の専門化が進み共有化の必要性が高まる

10人体制というと、チームの規模としては動画制作会社のレベルだ。継続の受注案件、もしくは自社コンテンツの動画を大量生産する場合などが、このケースに当てはまる。インハウスの動画チームとしてはレアケースかもしれないが、参考のために検証しておこう。

人数が増えたときに重要になってくるのは、ワークフローの共有だ。カメラマン、編集者、制作進行などの役割分担がより明確になってくるが、専門化すると同時に、それぞれがお互いのフローや知識を把握しておくことが望ましい。

特に、PCやカメラといったツールを使えない人が1人でもいると、知識のフラットな共有化が困難になり、スムーズなフローに支障が出かねないので注意が必要だ。

動画の品質を直接的に左右するのは、企画と構成だ。制作スタッフが多く、生産力のあるチームであればあるほど、企画シナリオメンバーのフットワークとスピード(量を含む)が、成功の可否を決めることになる。専任の企画シナリオメンバーを置き、彼らがカメラや編集ソフトをある程度使えて、自らVコンを作れるようになれば、プレゼンなどにも威力を発揮するだろう。

人数の多い制作チームでは進行管理と機材管理がカギ

ポイントになるのは、ADとも異なるスクリプター的ポジションだ。各人の役割が明確になってくると、制作進行の立場からヌケや漏れをカバーする必要がある。具体的には細かい情報伝達や進行管理、小道具の管理、機材のメンテナンスなどだが、このポジションが非常に重要になる。この役割を新人などに押し付けて単純に疲弊させる(そして退職する)という現場を多数見てきたが、個人的には、優秀な制作進行こそがコスト管理や売り上げの見通し、もちろん制作進行と、多くのカギを握っていると感じている。また、機材やPCの管理者を立てておくことも必要だ。この規模での機材トラブルは、制作上、致命的なものになりかねない。

動画制作は、どうしても現場が花形になり、裏方に回ることに抵抗を感じる人もいる。規模が大きくなったときこそ、そういったポジションが現場のクオリティを左右することを周知徹底させることも必要だろう。

それらを加味して考えると、理想の体制は、撮影編集ができる企画シナリオマンが2人以上存在すること。彼らがローテーションで企画を出しつつ、VコンでOKが出たものを現場マン(撮影班)3人、編集マン2人で制作を進め、全体をディレクター1人が統括し、制作進行管理と機材管理者が支えるという体制が、サンプルとして考えられる。

 

〈10人チームの例〉

分業体制が進んだ状態で重要になるのは、この図で言う進行管理のポジションだ。知識や経験が豊富なメンバーが担当することで、現場はもちろん、制作物のクオリティも向上する。また機材メンテナンス担当も重要となる。

 

ビデオSALON2019年10月号より転載